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2020年11月12日【配信開始】言わせて．ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン配信開始のお知らせ
言わせて.ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン配信開始のお知らせ
アンケート回答でMediPo!100ポイントをもらっちゃおう！本日、口コミ投稿スマートフォンアプリ 「言わせて.SHOP」 より、「Go To Eat」 の利用に関するアンケートへ回答していただくと、MediPo!100ポイントを付与（1ポイント1円相当）させていただくキャンペーンを11月12日（木）から実施いたしました。
【キャンペーン対象】
「Go To Eat キャンペーン」 対象店舗を利用した方【実施期間】
～ 2021年1月31日（日）
※実施期間中であっても投稿数が1,000名を達した時点で本キャンペーンは終了させていただきます。【MediPo!とは】
MediPo! (メディポ) とは、インパクトＨＤに登録している方限定のポイントプログラムです。インパクトＨＤ登録スタッフ専用サイトMediF （https://medif.jp） に掲載しているお仕事を実施していただいたり、 「言わせて.SHOP」 内で利用した店舗の口コミを投稿していただいたりすることによってポイントが獲得できます。貯まったポイントは提携企業が運営するポイント交換ウェブサイトを通して、現金や商品に交換することができます。◆「言わせて.ＳＨＯＰ」 とは
「言わせて.SHOP」 とは、消費者が普段利用している店舗や施設について 「褒めたい」 「提案したい」 「不満を言いたい」 等、言いたいけど直接言えない意見や言うほどでもないが気になること等を簡単に投稿することが出来る口コミ投稿スマートフォンアプリです。当社でこれまで培ってきた覆面調査の実績・ノウハウを活かし、埋もれがちだった消費者の生の声を企業・店舗に届けることで、店舗改善につながる気づきを提供いたします。◆「言わせて.ＳＨＯＰ」 ダウンロードおよびアンケート回答方法
App Store、もしくはGoogle Playから 「言わせて.SHOP」 を検索し、アプリケーションをインストール（ダウンロード）できます。ダウンロード後、FacebookのＩＤ、もしくはインパクトＨＤ登録スタッフ専用サイトMediF （https://medif.jp） のＩＤでログインしていただくことで回答が可能となります。
「言わせて.SHOP」 ダウンロードページ
・ URL ： http://iwasete.shop/redirect.html
・ 価格 ： 無料
・ 利用環境 ： Android 4.4以降。iOS 9.0 以降。iPhone、iPad、およびiPod touchに対応。◆アンケート項目
・ 「Go To Eat」 をどんな方法で利用をしたか
・ 「Go To Eat」 を利用する際に感じた良かったこと
・ 「Go To Eat」 を利用する際に感じた改善してほしいと思ったこと
・ 「Go To Eat」 を利用した店舗の感想皆様のご回答、お待ちしております。
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2020年11月4日
【延期】言わせて．ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン延期のお知らせ
■ リリース延期のお知らせ
2020年11月4日（水）に配信を予定させていただいておりました、
「言わせて.ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン」につきまして、アンケートシステムのエラーにより、
配信を延期させて頂くことになりました。
楽しみにお待ちくださっている皆様には、多大なるご迷惑をおかけしますこと、心よりお詫び申し上げます。配信開始時期につきましては、決定次第、ホームページにてご案内させていただきます。
何卒ご理解いただきますようお願い申し上げます。今後とも、RJCリサーチを宜しくお願いいたします。
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2020年10月30日言わせて.ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン利用者の声大募集
言わせて.ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン利用者の声大募集
アンケート回答でMediPo!100ポイントをもらっちゃおう！
流通・サービス店舗に特化したアウトソーシング事業を展開するインパクトホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福井康夫、東証マザーズ・証券コード：6067、以下「インパクトＨＤ」）の子会社で、総合マーケティングリサーチ事業を展開する株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：守住邦明、以下 「当社」）は、口コミ投稿スマートフォンアプリ 「言わせて.SHOP」 を通じて 「Go To Eatキャンペーン（以下「Go To Eat」）」 利用に関するアンケートへ回答したユーザーに対して、ボーナスポイントを付与するキャンペーンを実施いたします。集まったユーザーの意見は、お取引企業様にお届けし、今後の店舗運営のヒントにしていただけるよう活用していきます。◆キャンペーン概要
口コミ投稿スマートフォンアプリ 「言わせて.SHOP」 より、「Go To Eat」 の利用に関するアンケートへ回答していただくと、MediPo!100ポイントを付与（1ポイント1円相当）させていただくキャンペーンを11月4日（水）から実施いたします。
【キャンペーン対象】
「Go To Eat キャンペーン」 対象店舗を利用した方【実施期間】
2020年11月4日（水） ～ 2021年1月31日（日）
※システムの都合により、11月1日→（日）11月4日（水）に開始日が変更となりました。
※ただし、実施期間中であっても投稿数が1,000名を達した時点で本キャンペーンは終了させていただきます。【MediPo!とは】
MediPo! (メディポ) とは、インパクトＨＤに登録している方限定のポイントプログラムです。インパクトＨＤ登録スタッフ専用サイトMediF （https://medif.jp） に掲載しているお仕事を実施していただいたり、 「言わせて.SHOP」 内で利用した店舗の口コミを投稿していただいたりすることによってポイントが獲得できます。貯まったポイントは提携企業が運営するポイント交換ウェブサイトを通して、現金や商品に交換することができます。◆「言わせて.ＳＨＯＰ」 とは
「言わせて.SHOP」 とは、消費者が普段利用している店舗や施設について 「褒めたい」 「提案したい」 「不満を言いたい」 等、言いたいけど直接言えない意見や言うほどでもないが気になること等を簡単に投稿することが出来る口コミ投稿スマートフォンアプリです。当社でこれまで培ってきた覆面調査の実績・ノウハウを活かし、埋もれがちだった消費者の生の声を企業・店舗に届けることで、店舗改善につながる気づきを提供いたします。
◆「言わせて.ＳＨＯＰ」 ダウンロードおよびアンケート回答方法App Store、もしくはGoogle Playから 「言わせて.SHOP」 を検索し、アプリケーションをインストール（ダウンロード）できます。ダウンロード後、FacebookのＩＤ、もしくはインパクトＨＤ登録スタッフ専用サイトMediF （https://medif.jp） のＩＤでログインしていただくことで回答が可能となります。
「言わせて.SHOP」 ダウンロードページ
・ URL ： http://iwasete.shop/redirect.html
・ 価格 ： 無料
・ 利用環境 ： Android 4.4以降。iOS 9.0 以降。iPhone、iPad、およびiPod touchに対応。◆アンケート項目
・ 「Go To Eat」 をどんな方法で利用をしたか
・ 「Go To Eat」 を利用する際に感じた良かったこと
・ 「Go To Eat」 を利用する際に感じた改善してほしいと思ったこと
・ 「Go To Eat」 を利用した店舗の感想◆集めた回答の活用方法
ウィズコロナ時代において、ユーザーに安心してお店をご利用いただく環境づくりを行うきっかけにするために、当社のお取引企業様を始め、飲食店企業様にユーザーの声としてお届けします。当社は、今後も様々なシーンにおいて企業様のサポートを行い、各業界・業種の発展に寄与出来るよう、サービス向上に努めてまいります。
◆株式会社RJCリサーチ 会社概要
社名 ： 株式会社RJCリサーチ （インパクトホールディングス株式会社100％子会社）
事業内容 ： 市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
（最適な企画設計・分析手法のご提案）、各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属団体 ： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設立 ： 1967年7月 ※2017年12月に分社化により新会社として設立
資本金 ： 12百万円 ※2019年12月末時点
代表者 ： 代表取締役社長 守住 邦明
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 30名（電話調査員・パート15名含む） ※2020年5月末時点
WebURL ： https://www.rjc.co.jp/◆インパクトホールディングス株式会社 会社概要
社名 ： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事業内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP展開。
調査インフラとして、全国47都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が28万人を超える。
設立 ： 2004年2月
資本金 ： 1,325百万円 ※2020年3月末時点
代表者 ： 代表取締役社長 福井康夫
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 1,372名（うち正社員 445名） ※2020年1月末時点
コーポレートサイト ： https://impact-h.co.jp/
サービスサイト ： https://impact-h.jp/■本件に関するお問い合わせ■
お問い合わせ番号：RJC20201030
株式会社RJCリサーチ
TEL：03-5937-1501
FAX：03-5937-1416
E-mail：info@rjc.co.jp
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2020年8月31日
「販促会議（2020年9月号）」にて、弊社サービスの「買いタメ」が取り上げられました。
「販促会議（2020年9月号）」（宣伝会議 様／発行）にて、弊社サービスの「買いタメ」が取り上げられました。
◆ 見出し
店頭商品をサンプリング調査 モニター回答のアンケートから商品受容度を把握
◆ 関連記事
非接触型サンプリングサービス『買いタメ』を開始 ～ウィズコロナ・アフターコロナに対応した自己購入型調査～
https://www.rjc.co.jp/wp-content/uploads/2020/06/74d549091c6631d490daec46e8ceecd8.pdf■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp -
2020年8月12日
「FOODFUN!（2020年8月6日）」にて、RJCリサーチの記事が掲載されました
「FOODFUN!（2020年8月6日）」（外食産業新聞社 様／発行）にて、RJCリサーチの新型コロナウイルス対策覆面調査の記事が掲載されました。
◆ 見出し
新型コロナ対策を指導通り実施できてる？ 店の実施状況調べる覆面調査を開始【RJCリサーチ】https://foodfun.jp/archives/8752
◆ 見出し
新型コロナ対策を指導通り実施できてる？ 店の実施状況調べる覆面調査を開始【RJCリサーチ】http://www.rjc.co.jp/news/coronaresearch/
◆ 株式会社 RJC リサーチ 会社概要
社 名 ：株式会社 RJC リサーチ （インパクトホールディングス株式会社 100％子会社）
事 業 内容 ：市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
（最適な企画設計・分析手法のご提案）、 各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属 団 体 ： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設 立 ： 1967 年 7 月 ※2017 年 12 月に分社化により新会社として設立
資 本 金 ： 12 百万円 ※2019 年 12 月末時点
代 表 者 ： 代表取締役社長 守住 邦明
本社所在 地： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従業 員 数 ： 30 名（電話調査員・パート 15 名含む） ※2020 年 5 月末時点
W e b U R L ： https://www.rjc.co.jp/◆ インパクトホールディングス株式会社 会社概要
社 名 ： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事 業 内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発および ASP 展開。
調査インフラとして、全国 47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が 28 万人を超える。
設 立 ： 2004 年 2 月
従 業 員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
代 表 者 ： 代表取締役社長 福井 康夫
本社所在 地： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従 業 員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
W e b U R L ： https://impact-h.co.jp/
サービスサイト： https://impact-h.jp/■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp -
2020年8月4日
「新型コロナウイルス対策覆面調査」 開始～ニューノーマルの接客様式を開発～
株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下 「当社」）は、ウィズコロナ時代におけるニューノーマルに対応すべく、コロナ禍での顧客満足度向上、ならびに更なる安心・安全なサービス提供に向けて、企業様の独自のガイドラインや内閣官房ホームページ内の 「新型コロナウイルス感染症対策」 のガイドライン(https://corona.go.jp)を参考にした 「新型コロナウイルス対策覆面調査（以下、「コロナ対策覆面調査」）」 サービスを開始いたしました。
◆「コロナ対策覆面調査」 とは
新型コロナウイルスの影響による様々な自粛要請や制限が解除され、経済活動は再開に向けて動き出しておりましたが、再度新型コロナウイルスの感染者が増加傾向にあります。それに伴い、お客様も店舗のコロナ対策に対して敏感になっており、飲食店をはじめとした流通小売店舗に対して、「お店を利用したいが、コロナ対策がされているか不安を感じる」 等、店舗でのコロナ対策の実施有無が来店動機の大きな要素となっております。また、お客様の意識やそれに基づく生活様式は、以前と同じ状態に戻るわけではなく、ウィズコロナ時代に合わせて変化していくものと考えられています。
このような背景もあり、現在飲食店をはじめとした流通小売店舗では、コロナ対策を導入されている企業様が増えており、危機管理やコロナ対策への取り組みが注目されております。このような状況下で、コロナ対策に取り組む企業様より 「コロナ対策について、オペレーション通りに店舗で実施できているか確認したい」 、 「お客様の視点から店舗で取り組むコロナ対策をどのように感じたかナマの声を知りたい」 等のご相談をいただく機会が増えているため、この度 「コロナ対策覆面調査」 サービスを開始いたしました。
「コロナ対策覆面調査」 を実施することにより、店舗でのコロナ対策の徹底度、ならびに従業員の意識を高めるとともに、それらの対策がお客様に伝わっているかどうかを検証することができます。ウィズコロナ時代における顧客満足度向上、ならびにコロナ対策覆面調査を実施していることを打ち出すことで、お客様に対して 「コロナ対策に取り組む企業」 として、企業のイメージアップに繋げることも可能です。
◆ 「コロナ対策覆面調査」 導入メリット
【来店の後押し】
店舗でのコロナ対策の実施有無は、お客様が店舗選定をする際の大きなポイントになります。【店舗でのコロナ対策への意識強化、徹底率向上】
覆面調査を通じて、第三者の目線からコロナ対策が出来ているかをチェック・フィードバックすることにより、店舗スタッフのコロナ対策への意識を強化出来るとともに、徹底率向上へ繋げることができます。【企業イメージアップ】
コロナ対策を実施していることを打ち出すことで、企業のイメージアップへ繋げることができます。◆導入事例
■ 商業施設様 (150店舗)
・ 入店時にアルコール消毒の設置やアルコール消毒の声掛けがあったか。
・ スタッフはマスクを着用していたか。
・ レジにビニールシート等、飛沫防止策を施していたか。
・ ソーシャルディスタンスを保つ工夫をしていたか。■ 居酒屋チェーン様 (130店舗)
・ 入店時に検温の依頼があったか。
・ スタッフはマスクを着用していたか。
・ 調理スタッフは手袋を着用していたか。※上記調査はクライアント企業様のガイドラインに基づいた調査項目となります。
◆お客様視点での 「コロナ対策の印象チェック」 も可能
・ 店舗の外からコロナ対策を実施している様子が確認できたか。
・ メニューやテーブルをスタッフが除菌している様子を見かけましたか。
・ 店内の混雑状況、席の配置についてどのように感じたか。
・ 店舗衛生面で不快に感じた部分はあったか。当社は、今後も様々なシーンにおいて企業様のサポートを行い、各業界・業種の発展に寄与出来るよう、サービス向上に努めて参ります。
※調査対象者の属性、人数、拘束時間、その他調査に関わる調査条件等により費用が異なります。お見積のご相談はお気軽にお問い合わせください。
◆ 株式会社 RJC リサーチ 会社概要
社 名 ：株式会社 RJC リサーチ （インパクトホールディングス株式会社 100％子会社）
事 業 内容 ：市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
（最適な企画設計・分析手法のご提案）、 各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属 団 体 ： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設 立 ： 1967 年 7 月 ※2017 年 12 月に分社化により新会社として設立
資 本 金 ： 12 百万円 ※2019 年 12 月末時点
代 表 者 ： 代表取締役社長 守住 邦明
本社所在 地 ： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従業 員 数 ： 30 名（電話調査員・パート 15 名含む） ※2020 年 5 月末時点
W e b U R L ： https://www.rjc.co.jp/◆ インパクトホールディングス株式会社 会社概要
社 名 ： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事 業 内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発および ASP 展開。
調査インフラとして、全国 47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が 28 万人を超える。
設 立 ： 2004 年 2 月
従 業 員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
代 表 者 ： 代表取締役社長 福井 康夫
本社所在 地 ： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従 業 員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
W e b U R L ： https://impact-h.co.jp/
サービスサイト： https://impact-h.jp/■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp -
2020年8月3日
社外取締役にベリースパイス代表の工藤英資氏が就任
株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下 「当社」）は、この度、ベリースパイス代表で元東急エージェンシー コミュニケーションデザイン局長の工藤英資氏が、当社の社外取締役に就任しましたことをお知らせいたします。
◆ 工藤英資氏 社外取締役就任の背景
当社は、1967年の創業から 「ユーザーとサプライヤーをつなぐ」 ことを目標に、独立系マーケティングリサーチ会社として市場環境分析、企業イメージ調査、業界動向調査等、幅広い調査領域において多様な調査手法で、クライアント企業様からのマーケティングリサーチ分野における様々なニーズに応えてまいりました。そしてこの度、インパクトHDの純粋持株会社への移行に伴い、2020年8月1日にインパクトHDの創業である覆面調査を中心としたリサーチ＆コンサル事業を承継いたしました。
工藤氏は、株式会社東急エージェンシー時代、マーケティング、営業、経営政策、メディアプランニング、クリエイティブ、コミュニケーションデザイン、ビジネス開発等を歴任しております。工藤氏のこれまでのマーケティング領域における経験や知見を活かし、インパクトHDのリサーチ＆コンサル事業と当社のマーケティングリサーチ事業の事業統合によるシナジーの具現化、企業価値の向上と長期的成長を支えるマネジメントの仕組みの構築、ならびにサービスメニューの拡充を通じて、マーケティングリサーチ業界における競争力の向上と収益拡大の基盤づくり等の推進を目的として、この度社外取締に就任いただきました。◆ 工藤英資氏 本人コメント
この度、RJCリサーチの社外取締役に選任いただき、大変光栄に存じます。RJCリサーチ、ならびにインパクトホールディングスグループの更なる発展に寄与できるよう専心努力していく所存です。昨今、新型コロナウィルスにより世界中のビジネス環境が大きく変革しようとしています。世の中の変化と生活者の心をしっかりと捉え、マーケティングやコミュニケーションデザイン、ビジネス開発等に関する私の経験やノウハウを活かし、お取引様に役立てるよう取り組んでまいります。◆ 工藤英資氏 略歴
1970年生まれ。1994年に株式会社東急エージェンシーへ入社。マーケティング、営業、経営政策、コンサルティング会社出向、メディアプランニング、クリエイティブ、コミュニケーションデザイン、ビジネス開発等を歴任。最終職歴はコミュニケーションデザイン局長。2018年1月に退職し独立。同年2月に戦略クリエイティブブティック株式会社ベリースパイスを始動。事業開発、ブランディング、ダイレクトマーケティング、商品開発、コミュニケーションデザイン、人材育成等、幅広い領域をサポート。◆ 株式会社 RJC リサーチ 会社概要
社 名 ：株式会社 RJC リサーチ （インパクトホールディングス株式会社 100％子会社）
事 業 内容 ：市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
（最適な企画設計・分析手法のご提案）、 各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属 団 体 ： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設 立 ： 1967 年 7 月 ※2017 年 12 月に分社化により新会社として設立
資 本 金 ： 12 百万円 ※2019 年 12 月末時点
代 表 者 ： 代表取締役社長 守住 邦明
本社所在 地： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従業 員 数 ： 30 名（電話調査員・パート 15 名含む） ※2020 年 5 月末時点
W e b U R L ： https://www.rjc.co.jp/◆ インパクトホールディングス株式会社 会社概要
社 名 ： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事 業 内容 ： 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発および ASP 展開。
調査インフラとして、全国 47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が 28 万人を超える。
設 立 ： 2004 年 2 月
従 業 員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
代 表 者 ： 代表取締役社長 福井 康夫
本社所在 地： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従 業 員数 ： 1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
W e b U R L ： https://impact-h.co.jp/
サービスサイト： https://impact-h.jp/■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp -
2020年7月7日
アフターコロナでのオンライン相談窓口サービス需要増加に伴い 「オンライン接客特化型調査」を開始
株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長守住邦明、以下 「当社」）は、この度、新型コロナウイルスの影響によるニューノーマル（新常態）に対応すべく、 金融機関様やメーカー様の売場や展示場等向けに「オンライン接客特化型調査」のサービスを開始しましたのでお知らせいたします。
◆「オンライン接客特化型調査 」とは
現在、新型コロナウイルスの影響により、在宅ワーク、テレワークを導入されている企業様が増えております。また緊急事態宣言の解除に伴い、外出自粛が段階的に緩和されておりますが、未だ自宅で過ごす方や外出を控える方が多い状況が続いております。このような時代背景もあり、金融機関様を中心にオンラインでの相談窓口開設も増加傾向にあります。
そのような企業様より「オンライン相談窓口について、お客様の理解度や満足度を確認したい」や「オペレーション通りの対応が出来ているか確認したい」等のご相談をいただく機会が増えているため、この度「オンライン接客特化型調査」のサービスを開始いたしました。
◆「オンライン接客特化型調査」 の特徴
【このようなお悩みの企業様におすすめ】
・ オンラインで接客を開始したばかりで正しく接客できているか確認したい
・ 担当者によって対応にバラつきがあるので、サービスレベルを均一化させたい
・ 第三者の公正な視点でサービスを評価してほしい
・ 自社と競合との差を比較したい【調査項目例】
企業理念、教育研修・オペレーションマニュアル等をベースに調査項目を設計し、項目に沿って評価を実施いたします。
・ システムについて事前に案内、説明があったか？
・ 指定時間通りに面談が開始されたか？
・ 担当者の説明内容は分かりやすかったか？
・ 担当者の身だしなみは清潔感があったか？
・ 質問したことを正しく理解し、適切な回答があったか？
・ オンライン上で提示された資料は見やすかったか？当社は、今後も様々なシーンにおいて企業様のサポートを行い、各業界・業種の発展に寄与出来るよう、サービス向上に努めて参ります。
※ 調査対象者の属性、人数、拘束時間、その他調査に関わる調査条件などにより費用が異なります。お見積のご相談はお気軽にお問い合わせください。
■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp -
2020年6月25日
クイックデザイン調査「サクッと！SURVEY」を開始
株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下「当社」）は、アフターコロナの消費活性化に向けて、消費者の購買意欲を高めるパッケージデザインの制作を支援するクイックデザイン調査「サクッと！SURVEY」を開始いたしました。
◆サービス概要
政府による緊急事態宣言の解除後、徐々に流通小売店舗にも活気が戻りつつある中で、これから消費活性化へ向けて新商品の市場への投入、消費者キャンペーンの実施が想定されます。消費活性化の動きを更に促進するために、この度消費者の購買意欲を高めるパッケージデザインやノベルティデザインを知るためのクイックデザイン調査「サクッと！SURVEY」を開始いたしました。
◆調査の流れ
デザインデータ受領～実査～調査データご納品まで最短１週間で調査が可能です。◆調査費用
調査費用により、調査項目数や回収サンプル数を増減させることが可能です。
◆導入事例
■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp -
2020年6月19日
食品・飲料メーカー様向け 新サービス 「マケプロ」 開始 ～アフターコロナにおけるプロモーションの企画立案から実行までトータルサポート～
株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下「当社」）は、流通・サービス店舗に特化したアウトソーシング事業を展開するインパクトホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 福井康夫、東証マザーズ・証券コード：6067、以下「インパクトHD」）が実施した「生活実態調査」の調査結果を踏まえ、食品・飲料メーカー様向けに、アフターコロナに向けて自社商品のターゲットとする消費者属性に対して、より踏み込んだグループインタビュー調査や収集したデータをもとにプロモーションの企画立案・実行のトータルサポートを行う新サービス「マケプロ」を開始いたしました。
◆アフターコロナでは “自炊ライフの充実化” や “買い物の時短化” が進行
インパクトHDが2020年4月28日～5月8日の期間に緊急事態宣言前後での消費行動の変化を明らかにするために実施した 「生活実態調査」 の調査結果によると、自宅での自炊の頻度やインスタント食品・冷凍食品の購入が増加傾向にあります（図1）。また、緊急事態宣言が解除された後の買い物時間に関しては、新型コロナウイルス感染症への感染リスクを低減させるために、「買い物の時短化」 が進んでいくことも推測されます（図2、3）。
今後もテレワークや自宅で過ごす 「おうち時間」 が増え、時短メニュー、アレンジメニュー、チャレンジメニュー等、「自炊ライフを充実させる施策」 や、消費者に対して売場で短時間かつ強くアピールすることができるか否かが視認率・購買率向上の鍵となっています。
図1：「緊急事態宣言」 後、食習慣の変化について
図2：「緊急事態宣言」 後、１回の買い物にかけるおおよその時間
図3：「緊急事態宣言」後、消費者が１回の買い物にかける時間の増減
※インパクトHDが2020年4月28日～5月8日の期間に実施した「生活実態調査」より抜粋
◆食品・飲料メーカー様向け『マケプロ』とは
今回行った 「生活実態調査」 からもわかるように、新型コロナウイルスの影響により、人々の食習慣や購買行動に変化が起き始めております。そのため、食品・飲料メーカー様から自社商品のターゲットとする消費者属性から現在求められているものは何か、どのような商品・キャンペーン等があると喜ばれるのか等をリサーチしたいとご相談をいただく機会が増えております。また収集したデータをもとに、プロモーション施策も合わせて実行していきたいとご相談いただくこともあり、この度 「マケプロ」 のサービス提供を開始いたしました。
※ご依頼内容、業務範囲により費用が異なります。お見積のご相談はお気軽にお問い合わせください。