2020年12月3日

店頭什器の販促効果を検証する 「什器リサーチ」 を開始

　株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：守住邦明、以下「当社」）は、この度、店頭什器の販売促進力検証サービス 「什器リサーチ」 を開始いたしました。

◆サービス概要

　コロナウイルス感染拡大により 「人を介した販売促進の実施が難しい状況」 が続く中で、リアル店舗では店頭什器やディスプレイ等、人を介さない販売促進活動が活発化しております。また、コロナ禍で消費者のリアル店舗での滞在時間が減少しており、短時間でいかに効果的に訴求できるかが売上に影響すると考えられます。
　このような状況の中で、現在店頭に設置している什器が販売促進に繋がっているかを検証する 「什器リサーチ」 を開始いたしました。これにより、店頭什器が、ターゲット層とするお客様に対して、どの程度効果があるのかを定量的に把握することが可能になります。

◆調査の流れ（例）

◆導入事例

【消費財メーカー】

◆課題（ニーズ）
・設置した什器が実際に販売促進へ繋がっているかを知りたい
・ターゲット層に什器で伝えたい訴求ポイントが伝わっているかを確認したい

◆成果
・約300店舗で什器を確認しアンケートに回答
・設置した什器が消費者へどのように伝わっているかを把握することができた

【家電メーカー】

◆課題（ニーズ）
・競合商品と並列で陳列された際に目を惹くディスプレイが何かを知りたい
・ターゲット層に商品のアピールポイントが伝わっているかを確認したい

◆成果
・約100店舗で什器を確認しアンケートに回答
・消費者に与える印象や実際に伝わっている訴求ポイントの分析に利用

◆株式会社RJCリサーチ　会社概要
社　　　　名 ： 株式会社RJCリサーチ（インパクトホールディングス株式会社100％子会社）
事業　内容 　： 市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
　　　　　　　　　（最適な企画設計・分析手法のご提案）、 各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属　団体 　： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
　　　　　　　　　　ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設　　　　立 ： 1967年7月　※2017年12月に分社化により新会社として設立
資　本　金　 ： 12百万円　※2019年12月末時点
代　表　者 　： 代表取締役社長　守住 邦明
本社所在地　： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員　数 　： 30名（電話調査員・パート15名含む）　※2020年5月末時点
WebURL　　　：　 https://www.rjc.co.jp/

◆インパクトホールディングス株式会社　会社概要
社名　　　： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事業内容　：　流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
　　　　　　　　アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP展開。
　　　　　　　　調査インフラとして、全国47都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が28万人を超える。
設立　　　：　2004年2月
資本金　　：　1,325百万円　※2020年3月末時点
代表者　　：　代表取締役社長　福井康夫
本社所在地：　東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数　：　1,372名（うち正社員 445名）　※2020年1月末時点
コーポレートサイト　：　https://impact-h.co.jp/
サービスサイト　　　：　https://impact-h.jp/

■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ　リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp

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2020年10月30日

言わせて.ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン利用者の声大募集

言わせて.ＳＨＯＰ、Go To Eat キャンペーン利用者の声大募集
アンケート回答でMediPo!100ポイントをもらっちゃおう！

流通・サービス店舗に特化したアウトソーシング事業を展開するインパクトホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福井康夫、東証マザーズ・証券コード：6067、以下「インパクトＨＤ」）の子会社で、総合マーケティングリサーチ事業を展開する株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：守住邦明、以下 「当社」）は、口コミ投稿スマートフォンアプリ 「言わせて.SHOP」 を通じて 「Go To Eatキャンペーン（以下「Go To Eat」）」 利用に関するアンケートへ回答したユーザーに対して、ボーナスポイントを付与するキャンペーンを実施いたします。集まったユーザーの意見は、お取引企業様にお届けし、今後の店舗運営のヒントにしていただけるよう活用していきます。

◆キャンペーン概要

口コミ投稿スマートフォンアプリ 「言わせて.SHOP」 より、「Go To Eat」 の利用に関するアンケートへ回答していただくと、MediPo!100ポイントを付与（1ポイント1円相当）させていただくキャンペーンを11月4日（水）から実施いたします。

【キャンペーン対象】
「Go To Eat キャンペーン」 対象店舗を利用した方

【実施期間】
2020年11月4日（水） ～ 2021年1月31日（日）
※システムの都合により、11月1日→（日）11月4日（水）に開始日が変更となりました。
※ただし、実施期間中であっても投稿数が1,000名を達した時点で本キャンペーンは終了させていただきます。

【MediPo!とは】
MediPo! (メディポ) とは、インパクトＨＤに登録している方限定のポイントプログラムです。インパクトＨＤ登録スタッフ専用サイトMediF （https://medif.jp） に掲載しているお仕事を実施していただいたり、 「言わせて.SHOP」 内で利用した店舗の口コミを投稿していただいたりすることによってポイントが獲得できます。貯まったポイントは提携企業が運営するポイント交換ウェブサイトを通して、現金や商品に交換することができます。

◆「言わせて.ＳＨＯＰ」 とは
「言わせて.SHOP」 とは、消費者が普段利用している店舗や施設について 「褒めたい」 「提案したい」 「不満を言いたい」 等、言いたいけど直接言えない意見や言うほどでもないが気になること等を簡単に投稿することが出来る口コミ投稿スマートフォンアプリです。当社でこれまで培ってきた覆面調査の実績・ノウハウを活かし、埋もれがちだった消費者の生の声を企業・店舗に届けることで、店舗改善につながる気づきを提供いたします。

◆「言わせて.ＳＨＯＰ」 ダウンロードおよびアンケート回答方法

App Store、もしくはGoogle Playから　「言わせて.SHOP」　を検索し、アプリケーションをインストール（ダウンロード）できます。ダウンロード後、FacebookのＩＤ、もしくはインパクトＨＤ登録スタッフ専用サイトMediF （https://medif.jp） のＩＤでログインしていただくことで回答が可能となります。

「言わせて.SHOP」 ダウンロードページ
・ URL ： http://iwasete.shop/redirect.html
・ 価格 ： 無料
・ 利用環境 ： Android 4.4以降。iOS 9.0 以降。iPhone、iPad、およびiPod touchに対応。

◆アンケート項目

・ 「Go To Eat」 をどんな方法で利用をしたか
・ 「Go To Eat」 を利用する際に感じた良かったこと
・ 「Go To Eat」 を利用する際に感じた改善してほしいと思ったこと
・ 「Go To Eat」 を利用した店舗の感想

◆集めた回答の活用方法

ウィズコロナ時代において、ユーザーに安心してお店をご利用いただく環境づくりを行うきっかけにするために、当社のお取引企業様を始め、飲食店企業様にユーザーの声としてお届けします。当社は、今後も様々なシーンにおいて企業様のサポートを行い、各業界・業種の発展に寄与出来るよう、サービス向上に努めてまいります。

◆株式会社RJCリサーチ　会社概要

社名 ： 株式会社RJCリサーチ （インパクトホールディングス株式会社100％子会社）
事業内容 ： 市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
（最適な企画設計・分析手法のご提案）、各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属団体 ： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設立 ： 1967年7月　※2017年12月に分社化により新会社として設立
資本金 ： 12百万円　※2019年12月末時点
代表者 ： 代表取締役社長　守住 邦明
本社所在地 ： 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数 ： 30名（電話調査員・パート15名含む）　※2020年5月末時点
WebURL ： https://www.rjc.co.jp/

◆インパクトホールディングス株式会社　会社概要

社名　： インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事業内容　：　流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP展開。
調査インフラとして、全国47都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が28万人を超える。
設立　：　2004年2月
資本金　：　1,325百万円　※2020年3月末時点
代表者　：　代表取締役社長　福井康夫
本社所在地　：　東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル6F
従業員数　：　1,372名（うち正社員 445名）　※2020年1月末時点
コーポレートサイト　：　https://impact-h.co.jp/
サービスサイト　：　https://impact-h.jp/

■本件に関するお問い合わせ■
お問い合わせ番号：RJC20201030
株式会社RJCリサーチ
TEL：03-5937-1501
FAX：03-5937-1416
E-mail：info@rjc.co.jp

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2020年8月4日

「新型コロナウイルス対策覆面調査」 開始～ニューノーマルの接客様式を開発～

　株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下 「当社」）は、ウィズコロナ時代におけるニューノーマルに対応すべく、コロナ禍での顧客満足度向上、ならびに更なる安心・安全なサービス提供に向けて、企業様の独自のガイドラインや内閣官房ホームページ内の 「新型コロナウイルス感染症対策」 のガイドライン(https://corona.go.jp)を参考にした 「新型コロナウイルス対策覆面調査（以下、「コロナ対策覆面調査」）」 サービスを開始いたしました。

◆「コロナ対策覆面調査」 とは

　新型コロナウイルスの影響による様々な自粛要請や制限が解除され、経済活動は再開に向けて動き出しておりましたが、再度新型コロナウイルスの感染者が増加傾向にあります。それに伴い、お客様も店舗のコロナ対策に対して敏感になっており、飲食店をはじめとした流通小売店舗に対して、「お店を利用したいが、コロナ対策がされているか不安を感じる」 等、店舗でのコロナ対策の実施有無が来店動機の大きな要素となっております。また、お客様の意識やそれに基づく生活様式は、以前と同じ状態に戻るわけではなく、ウィズコロナ時代に合わせて変化していくものと考えられています。

　このような背景もあり、現在飲食店をはじめとした流通小売店舗では、コロナ対策を導入されている企業様が増えており、危機管理やコロナ対策への取り組みが注目されております。このような状況下で、コロナ対策に取り組む企業様より 「コロナ対策について、オペレーション通りに店舗で実施できているか確認したい」 、 「お客様の視点から店舗で取り組むコロナ対策をどのように感じたかナマの声を知りたい」　等のご相談をいただく機会が増えているため、この度　「コロナ対策覆面調査」 サービスを開始いたしました。

　「コロナ対策覆面調査」 を実施することにより、店舗でのコロナ対策の徹底度、ならびに従業員の意識を高めるとともに、それらの対策がお客様に伝わっているかどうかを検証することができます。ウィズコロナ時代における顧客満足度向上、ならびにコロナ対策覆面調査を実施していることを打ち出すことで、お客様に対して 「コロナ対策に取り組む企業」 として、企業のイメージアップに繋げることも可能です。

◆ 「コロナ対策覆面調査」　導入メリット

【来店の後押し】
店舗でのコロナ対策の実施有無は、お客様が店舗選定をする際の大きなポイントになります。

【店舗でのコロナ対策への意識強化、徹底率向上】
覆面調査を通じて、第三者の目線からコロナ対策が出来ているかをチェック・フィードバックすることにより、店舗スタッフのコロナ対策への意識を強化出来るとともに、徹底率向上へ繋げることができます。

【企業イメージアップ】
コロナ対策を実施していることを打ち出すことで、企業のイメージアップへ繋げることができます。

◆導入事例

■ 商業施設様 (150店舗)
・　入店時にアルコール消毒の設置やアルコール消毒の声掛けがあったか。
・　スタッフはマスクを着用していたか。
・　レジにビニールシート等、飛沫防止策を施していたか。
・　ソーシャルディスタンスを保つ工夫をしていたか。

■ 居酒屋チェーン様 (130店舗)
・　入店時に検温の依頼があったか。
・　スタッフはマスクを着用していたか。
・　調理スタッフは手袋を着用していたか。

※上記調査はクライアント企業様のガイドラインに基づいた調査項目となります。

◆お客様視点での 「コロナ対策の印象チェック」 も可能　

・　店舗の外からコロナ対策を実施している様子が確認できたか。
・　メニューやテーブルをスタッフが除菌している様子を見かけましたか。
・　店内の混雑状況、席の配置についてどのように感じたか。
・　店舗衛生面で不快に感じた部分はあったか。

　当社は、今後も様々なシーンにおいて企業様のサポートを行い、各業界・業種の発展に寄与出来るよう、サービス向上に努めて参ります。

※調査対象者の属性、人数、拘束時間、その他調査に関わる調査条件等により費用が異なります。お見積のご相談はお気軽にお問い合わせください。

◆　株式会社 RJC リサーチ 会社概要
社　　　　名　：株式会社 RJC リサーチ （インパクトホールディングス株式会社 100％子会社）
事　業　内容　：市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
（最適な企画設計・分析手法のご提案）、 各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属　団　体　： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設　　　　立　： 1967 年 7 月 ※2017 年 12 月に分社化により新会社として設立
資　　本　金　： 12 百万円 ※2019 年 12 月末時点
代　　表　者　： 代表取締役社長 守住 邦明
本社所在　地　： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従業　員　数　： 30 名（電話調査員・パート 15 名含む） ※2020 年 5 月末時点
W e b U R L　： https://www.rjc.co.jp/

◆ インパクトホールディングス株式会社 会社概要
社　　　　名　：　インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事　業　内容　：　流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発および ASP 展開。
調査インフラとして、全国 47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が 28 万人を超える。
設　　　　立　：　2004 年 2 月
従　業　員数　：　1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
代　　表　者　：　代表取締役社長 福井 康夫
本社所在　地　：　東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従　業　員数　：　1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
W e b U R L　：　https://impact-h.co.jp/
サービスサイト：　https://impact-h.jp/

■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ　リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp

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2020年8月3日

社外取締役にベリースパイス代表の工藤英資氏が就任

　株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下 「当社」）は、この度、ベリースパイス代表で元東急エージェンシー コミュニケーションデザイン局長の工藤英資氏が、当社の社外取締役に就任しましたことをお知らせいたします。

◆　工藤英資氏　社外取締役就任の背景
　当社は、1967年の創業から 「ユーザーとサプライヤーをつなぐ」 ことを目標に、独立系マーケティングリサーチ会社として市場環境分析、企業イメージ調査、業界動向調査等、幅広い調査領域において多様な調査手法で、クライアント企業様からのマーケティングリサーチ分野における様々なニーズに応えてまいりました。そしてこの度、インパクトHDの純粋持株会社への移行に伴い、2020年8月1日にインパクトHDの創業である覆面調査を中心としたリサーチ＆コンサル事業を承継いたしました。
　工藤氏は、株式会社東急エージェンシー時代、マーケティング、営業、経営政策、メディアプランニング、クリエイティブ、コミュニケーションデザイン、ビジネス開発等を歴任しております。工藤氏のこれまでのマーケティング領域における経験や知見を活かし、インパクトHDのリサーチ＆コンサル事業と当社のマーケティングリサーチ事業の事業統合によるシナジーの具現化、企業価値の向上と長期的成長を支えるマネジメントの仕組みの構築、ならびにサービスメニューの拡充を通じて、マーケティングリサーチ業界における競争力の向上と収益拡大の基盤づくり等の推進を目的として、この度社外取締に就任いただきました。

◆　工藤英資氏　本人コメント
　この度、RJCリサーチの社外取締役に選任いただき、大変光栄に存じます。RJCリサーチ、ならびにインパクトホールディングスグループの更なる発展に寄与できるよう専心努力していく所存です。昨今、新型コロナウィルスにより世界中のビジネス環境が大きく変革しようとしています。世の中の変化と生活者の心をしっかりと捉え、マーケティングやコミュニケーションデザイン、ビジネス開発等に関する私の経験やノウハウを活かし、お取引様に役立てるよう取り組んでまいります。

◆　工藤英資氏　略歴
　1970年生まれ。1994年に株式会社東急エージェンシーへ入社。マーケティング、営業、経営政策、コンサルティング会社出向、メディアプランニング、クリエイティブ、コミュニケーションデザイン、ビジネス開発等を歴任。最終職歴はコミュニケーションデザイン局長。2018年1月に退職し独立。同年2月に戦略クリエイティブブティック株式会社ベリースパイスを始動。事業開発、ブランディング、ダイレクトマーケティング、商品開発、コミュニケーションデザイン、人材育成等、幅広い領域をサポート。

◆　株式会社 RJC リサーチ 会社概要
社　　　　名　 ：株式会社 RJC リサーチ （インパクトホールディングス株式会社 100％子会社）
事　業　内容　：市場調査、世論調査、社会調査の企画設計、実施、集計分析、報告書作成、リサーチ・コンサルティング
　　　　　　　　（最適な企画設計・分析手法のご提案）、 各種統計資料、一般資料の収集と分析等を提供。
所属　団　体　： 財団法人 日本世論調査協会、一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会、
ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会）
設　　　　立　 ： 1967 年 7 月 ※2017 年 12 月に分社化により新会社として設立
資　　本　金　： 12 百万円 ※2019 年 12 月末時点
代　　表　者　： 代表取締役社長 守住 邦明
本社所在　地： 東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従業　員　数　： 30 名（電話調査員・パート 15 名含む） ※2020 年 5 月末時点
W e b U R L　： https://www.rjc.co.jp/

◆ インパクトホールディングス株式会社 会社概要
社　　　　名　：　インパクトホールディングス株式会社 （東証マザーズ・証券コード：6067）
事　業　内容　：　流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業
　　　　　　　　　アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発および ASP 展開。
　　　　　　　　　調査インフラとして、全国 47 都道府県のメディアクルー（登録スタッフ）数が 28 万人を超える。
設　　　　立　　：　2004 年 2 月
従　業　員数　：　1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
代　　表　者　：　代表取締役社長 福井 康夫
本社所在　地：　東京都渋谷区渋谷 2 丁目 12-19 東建インターナショナルビル 6F
従　業　員数　：　1,372 名（うち正社員 445 名） ※2020 年 1 月末時点
W e b U R L　：　https://impact-h.co.jp/
サービスサイト：　https://impact-h.jp/

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株式会社RJCリサーチ　リリース担当
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2020年7月7日

アフターコロナでのオンライン相談窓口サービス需要増加に伴い 「オンライン接客特化型調査」を開始

　株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長守住邦明、以下 「当社」）は、この度、新型コロナウイルスの影響によるニューノーマル（新常態）に対応すべく、 金融機関様やメーカー様の売場や展示場等向けに「オンライン接客特化型調査」のサービスを開始しましたのでお知らせいたします。

◆「オンライン接客特化型調査 」とは

　現在、新型コロナウイルスの影響により、在宅ワーク、テレワークを導入されている企業様が増えております。また緊急事態宣言の解除に伴い、外出自粛が段階的に緩和されておりますが、未だ自宅で過ごす方や外出を控える方が多い状況が続いております。このような時代背景もあり、金融機関様を中心にオンラインでの相談窓口開設も増加傾向にあります。
　そのような企業様より「オンライン相談窓口について、お客様の理解度や満足度を確認したい」や「オペレーション通りの対応が出来ているか確認したい」等のご相談をいただく機会が増えているため、この度「オンライン接客特化型調査」のサービスを開始いたしました。

◆「オンライン接客特化型調査」 の特徴

【このようなお悩みの企業様におすすめ】
・　オンラインで接客を開始したばかりで正しく接客できているか確認したい
・　担当者によって対応にバラつきがあるので、サービスレベルを均一化させたい
・　第三者の公正な視点でサービスを評価してほしい
・　自社と競合との差を比較したい

【調査項目例】
　企業理念、教育研修・オペレーションマニュアル等をベースに調査項目を設計し、項目に沿って評価を実施いたします。
・　システムについて事前に案内、説明があったか？
・　指定時間通りに面談が開始されたか？
・　担当者の説明内容は分かりやすかったか？
・　担当者の身だしなみは清潔感があったか？
・　質問したことを正しく理解し、適切な回答があったか？
・　オンライン上で提示された資料は見やすかったか？

　当社は、今後も様々なシーンにおいて企業様のサポートを行い、各業界・業種の発展に寄与出来るよう、サービス向上に努めて参ります。
※　調査対象者の属性、人数、拘束時間、その他調査に関わる調査条件などにより費用が異なります。お見積のご相談はお気軽にお問い合わせください。
 
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株式会社RJCリサーチ　リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp

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2020年6月25日

クイックデザイン調査「サクッと！SURVEY」を開始

　株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下「当社」）は、アフターコロナの消費活性化に向けて、消費者の購買意欲を高めるパッケージデザインの制作を支援するクイックデザイン調査「サクッと！SURVEY」を開始いたしました。

◆サービス概要

　政府による緊急事態宣言の解除後、徐々に流通小売店舗にも活気が戻りつつある中で、これから消費活性化へ向けて新商品の市場への投入、消費者キャンペーンの実施が想定されます。消費活性化の動きを更に促進するために、この度消費者の購買意欲を高めるパッケージデザインやノベルティデザインを知るためのクイックデザイン調査「サクッと！SURVEY」を開始いたしました。

◆調査の流れ

デザインデータ受領～実査～調査データご納品まで最短１週間で調査が可能です。

◆調査費用

調査費用により、調査項目数や回収サンプル数を増減させることが可能です。

◆導入事例

■本件に関するお問い合わせ■
株式会社RJCリサーチ　リリース担当
E-mail：info@rjc.co.jp

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2020年6月16日

～ウィズコロナ＆アフターコロナに対応した自己購入型調査～ 非接触型サンプリングサービス 「買いタメ」 を開始

株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 守住邦明、以下「当社」）は、政府による非常事態宣言の解除後も続く、推奨販売など「人を介した販売促進の実施が難しい状況」に対応し、非接触型サンプリングサービス『 買いタメ 』 を開始しましたことをお知らせいたします。

【サービス概要】

政府による緊急事態宣言の解除後、徐々に流通小売店舗に活気が戻りつつありますが、未だ新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために、試飲販売、試食販売等の推奨販売は「人を介した販売促進の実施が難しい状況」が続いております。試飲販売、試食販売等 の推奨販売は、消費財メーカー様にとって販売促進活動に留まらず、商品を試した消費者の反応を知り、その後の商品プロモーションのヒントを得る重要な情報収集の手段でもありました。このような状況の中で、試飲販売、試食販売等の推奨販売で行ってきた「商品のトライアル機能」「消費者からの反応収集機能」の双方を実現する、非接触型サンプリング サービス『買いタメ』を開始いたしました。

【サービス導入メリット】

●商品の価値の実感
→実際の生活シーンで商品を使用・喫食することで、 商品の価値をリアルに実感してもらうことができます。
●リピート購入へつながる
→「店舗での購入経験 （売り場理解 」「商品価値の実感」 により、リピート購入へと繋げることが可能です。
●商品の受容性の把握
→事後アンケートにより、実際の生活シーンで使用・喫食した感想（消費者の生の声）を知ることが できます。
●販売支援効果（副次効果）
→商品を店頭で購入することで、店頭商品の回転率やPOSを上げることができます 。

【サービス導入の流れ】


※オプションとして、下記のようなサービスも行っております。
①募集時、商品価値のどこに興味を持ったのか等の追加アンケート
②店頭での商品購入時の店頭状況情報の収集（商品のフェイス数やPOPの状況等）
③アンケート内容の分析

【調査単価】


※ 調査 実施（完了数）に応じたご請求となります。最低ご発注ロット数は100件～となります 。
※ アンケートの集計分析等のオプションサービスは、別途お見積もりいたします 。

【導入事例】

【食品メーカー様】

2020年6月9日

アフターコロナに向けた事業強化　『覆面調査 国内最大級事業』継承のお知らせ

この度、マーケティングリサーチ事業の更なる昇華、およびアフターコロナにおけるニューノーマル（新常態）に対応すべく、本日開催の当社取締役会において2020年7月1日（水）を効力発生日として、親会社であるインパクトホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長　福井康夫、東証マザーズ・証券コード6067、以下 「インパクトHD」）のリサーチ＆コンサル事業を承継する吸収分割契約を締結することについて決議しましたので、お知らせいたします。

【概要】

当社は、1967年の創業から 「ユーザーとサプライヤーをつなぐ」 ことを目標に、独立系マーケティングリサーチ会社として市場環境分析、企業イメージ調査、業界動向調査等、幅広い調査領域において多様な調査手法で、クライアント企業様からのマーケティングリサーチ分野における様々なニーズに応えてまいりました。インパクトHDのリサーチ＆コンサル事業は、日本国内で年間約10万件提供している流通・サービス店舗向けにCS（顧客満足度）、ES（従業員満足度）向上のための覆面調査や、店舗オペレーション改善等のための研修プログラムを提供しております。
本吸収分割契約では、アフターコロナにおけるニューノーマル（新常態）に対応すべく、両社の持つ人材をはじめとした事業リソースの共有、およびサービスメニューの拡充を通じて、マーケティングリサーチ業界における競争力の向上を実現し、収益の拡大を図ることを目的として実施いたします。

詳細はPDFをご確認ください

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2020年2月21日

LINEリサーチとのオフィシャルパートナー契約締結のお知らせ

株式会社RJCリサーチ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：守住 邦明）は、LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）と、『オフィシャルパートナー契約』を締結いたしました。
RJCリサーチはLINEリサーチと密に連携し、従来型の市場調査にとどまらず、スマートフォンを活用した次世代型のリサーチを提供してまいります。

◆現在提供可能なリサーチメニュー

• サブパネル調査

リサーチパネルの中でも10代、20代のパネル数が圧倒的に多いLINEリサーチの強みを生かし、学生など若年層に対して量的な調査を行うことができます。さらにサブパネルを利用すれば出現率の低いターゲットに効率よく調査を行うことができます。

• 生活実態調査

モニターから写真を提出してもらうことで、生活実態を把握する調査を行うことができます。

◆今後提供予定のリサーチメニュー

• オープン型リサーチ

8000万人以上いるLINEユーザーに対し、LINEリサーチの仕組みを使ってアンケートを実施できます。イベントや店舗でのお客様アンケートにご活用頂けます。

• 商圏調査

地点ログをもとに、特定地点周辺を訪れたことがあるユーザーに対してアンケートを実施できます。商圏調査、訪問履歴のある利用実態調査にご活用頂けます。

• 日記調査

行動や感情をチャットで記録し、生活者の行動や感情の動きを追うことができます。購買行動や消費行動などの生活実態把握の調査にご活用いただけます。

今後は「LINEリサーチ」のオフィシャルパートナーとして、LINE 社と密に連携し、調査オペレーションの遂行のみにとどまらず、クライアントそれぞれが抱える課題の解決につながる高い専門性を備えた市場調査を提供して参ります。

LINE for Business
新パートナー制度について
LINEリサーチパートナー調査会社一覧

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