訪問調査調査員が対象者の自宅を訪問し、
調査の協力を依頼する調査手法です。

サービス紹介

北海道から沖縄まで全国で約900名の調査員ネットワークを保有しており、総務省統計局の「家計消費状況調査」を平成18年4月~平成20年11月まで担当した実績があります。

訪問調査の特長

  • 高い回収率

    調査員が対象者に直接協力依頼できるため、他の手法よりも高い回収率が期待できます。

  • 誤解のない回答

    調査の注意点を調査員が直接対象者に説明できるため、誤解のない回答が得られます。

  • 質問量が多い調査の実施が可能

    留置法の場合、質問量が多い調査の実施が可能です。

  • 統計的な代表性が確保

    エリアサンプリングなど、統計的な代表性が確保できる抽出方法が確立されています。

  • 調査費用が割高

    調査員が1軒ごとに訪問するので、調査費用が割高になります。

  • 対象者本人以外が回答

    対象者本人以外が回答する可能性があるため、回収時の確認やコールバック等により、対象者違いの票を除外する工夫が必要です。

  • 対象者に直接会えない

    昨今は、昼間の在宅率の低下やオートロックマンションの増加により、対象者に直接会って依頼することが難しくなっています。

訪問調査の手法について

RJCリサーチでは、2つの訪問調査方法に対応しています。
対象者の設定方法には、住民基本台帳を用いた方法や、住宅地図を用いたエリアサンプリング法などがあります。住民基本台帳の閲覧は、国や地方公共団体等、公益性の高い調査のみに限定されているため、エリアサンプリング法等、住民基本台帳によらない方法が主流となっています。

  • 面接法

    調査員が直接面接で質問し回答を書き取る訪問方法です。

  • 留置法

    訪問して調査票の記入を依頼し、後日再訪問して記入済み調査票を回収する訪問調査方法です。

サポート事例

業種 教育・研究・医療機関
事例 自社で保有している調査員を動員し、全国各地で1世帯2~3時間に及ぶ面接調査を毎年実施している。

予算例

提供サービス 調査実施 / 集計
サンプル数(回収数) 1,000サンプル
設問数 30問
対象者 首都30km圏内に在住の一般個人
納品物 単純集計、クロス集計、回答ローデータ
納品日程 約6週間

上記のケースですと、約600万円です。

※ 費用は、提供サービスの範囲、調査内容、対象者条件、分析内容、日程などによって変動いたします。
御社のご要望に合わせてお見積りいたしますので、お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせ

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担当者より、ご連絡いたします。

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