郵送調査調査票を対象者の自宅や勤め先などに送付し、回答した票を返送してもらう調査手法です。

郵送調査

郵送調査の特長

  • 低コスト

    調査地域が広範囲にわたる調査や大量サンプルの調査も、比較的低コストでの実施が可能です。

  • 時間を選ばない

    昼間にあまり家にいない対象者にも依頼が可能です。

  • 対面しないメリット

    調査員と対面すると答えにくいような内容の調査も実施が可能です。

  • 回収数のコントロールが難しい

    調査テーマや内容によって回収率に変動があり、回収数のコントロールが困難です。

  • 質問を見られてしまう

    対象者が、あらかじめ調査票に目を通すことができるため、正確な純粋想起を得ることはできません。

  • 比較的長期間の調査となる

    調査票を発送してから回収するまでに、ある程度の期間が必要です。

  • リスト確保に課題が残る

    昨今、住民基本台帳や電話帳からの送付先リスト作成が困難になってきたため、リストの確保(郵送調査に対応したモニターパネルなど)が課題となっています。

サポート事例

業種 放送・新聞・出版
事例 流通会社のバイヤーを対象に、仕入れや販売業務、情報の収集方法などについて調査を実施。集計結果を提供した。

予算例

提供サービス 調査実施 / 集計
サンプル数(回収数) 500サンプル
設問数 15問
対象者 RJC生活モニター
納品物 単純集計、クロス集計、回答ローデータ
納品日程 約5週間

上記のケースですと、約150万円です。

※ 費用は、提供サービスの範囲、調査内容、対象者条件、分析内容、日程などによって変動いたします。 御社のご要望に合わせてお見積りいたしますので、お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせ

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担当者より、ご連絡いたします。

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