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プロダクト評価調査とは？実施の目的と重要性

プロダクト評価調査（受容性調査）の定義

プロダクト評価調査とは、開発中の試作品や既存商品をターゲットユーザーに実際に試用してもらい、その評価や感想、使用実態などを収集するマーケティングリサーチのことです。「受容性調査」とも呼ばれます。 

この調査の最大の目的は、商品が市場に出た際に「消費者に受け入れられるか（受容性）」を検証することにあります。社内の開発チームだけでは気づけない改善点を発見したり、競合商品と比較した際の優位性を確認したりするために実施されます。具体的には、味、パッケージ、使い勝手、デザイン、価格感など、多角的な視点から評価データを収集します。 

これにより、発売後のミスマッチを防ぎ、プロモーション戦略の精度を高めることが可能になります。特に新商品開発においては、ローンチ前の最終確認としての役割が大きく、ここでの評価が商品の運命を左右すると言っても過言ではありません。 

 

コンセプト評価調査との違い

プロダクト評価調査と混同されやすいのが「コンセプト評価調査（コンセプトテスト）」です。両者は実施するタイミングと検証する対象が異なります。 

コンセプト評価調査は、商品開発の初期段階で行われるものです。まだ具体的なモノ（試作品）が存在しない段階で、商品のアイデアや特徴、ベネフィットを言葉やイラストで提示し、「そのアイデア自体が魅力的か」「購入したいと思うか」を問います。つまり、開発の方向性が正しいかを確認するための調査です。 

一方、プロダクト評価調査は、コンセプトテストを経て具体化された「モノ（試作品・現品）」を対象に行います。「コンセプト通りの体験が得られるか」「期待外れではないか」といった、より現実的な使用感（User Experience）に基づいた評価を行います。一般的には、コンセプト評価で方向性を固め、プロダクト評価で完成度を高めるという順序で実施されます。 

プロダクト評価調査の主な手法と選び方

定量調査：ホームユーステスト（HUT）

ホームユーステスト（Home Use Test：HUT）は、対象となる商品を調査対象者の自宅へ送付し、一定期間普段の生活の中で実際に使用してもらった後に、アンケートで評価を回収する手法です。 

この手法の最大のメリットは、実際の利用環境（自宅）で評価してもらえる点にあります。例えば、シャンプーや洗剤、調味料、化粧品などは、一度使っただけでは効果が分かりにくい場合があります。HUTであれば、数日間から数週間使い続けてもらうことで、継続使用による肌の変化や、毎日の料理での使い勝手など、リアルな生活文脈の中での評価を得ることができます。 

また、家族と一緒に使用する商品や、特定の時間帯に使用する商品など、会場では再現しにくいシチュエーションでのデータが取れるのも特徴です。ただし、商品の発送コストがかかる点や、使用状況を完全にコントロールできない（正しく使ってくれているか確認しづらい）点には注意が必要です。 

 

定量調査：会場調査（CLT）

会場調査（Central Location Test：CLT）は、あらかじめ用意した会場に対象者を集め、その場で商品を試してもらい、アンケートやインタビューを行う手法です。街頭で声をかけて会場に誘導する場合や、事前にリクルーティングしたモニターを呼ぶ場合があります。 

CLTのメリットは、調査環境を均一にコントロールできることです。例えば、「出来立ての温かい状態で試食してほしい食品」や「特定の照明下で見てほしいパッケージデザイン」、「未発表の機密性が高い試作品」などは、自宅へ送付するHUTよりもCLTが適しています。また、調査員が目の前にいるため、商品の正しい使い方を説明したり、回答の不明点を確認したりすることが容易です。 

短期間で多くのデータを集められるため、スピード感を重視するプロジェクトにも向いています。一方で、会場まで足を運んでもらう必要があるため、地理的な制約や対象者の負担（交通費・謝礼）が発生します。 

 

定性調査：グループインタビュー・デプスインタビュー

定量的な数値データだけでなく、「なぜそう感じたのか」という深層心理や具体的な改善アイデアを探りたい場合は、定性調査が有効です。 

グループインタビュー（FGI）は、数名の対象者を集めて座談会形式で行います。参加者同士の会話から新たな視点が生まれたり、多様な意見を一度に収集できたりするのが特徴です。 デプスインタビュー（IDI）は、対象者とインタビュアーが1対1で行う面談形式の調査です。周りの目を気にせず本音を語ってもらえるため、個人の趣味嗜好に深く関わる商品や、コンプレックス商材などの評価に適しています。 

プロダクト評価においては、まず定性調査で詳細な評価ポイントや改善仮説を洗い出し、その後に定量調査（HUTやCLT）でその仮説を数値的に検証するという組み合わせもよく行われます。 

 

効果的な調査設計と評価項目のポイント

ターゲット選定とスクリーニング

正確な評価を得るためには、「誰に聞くか」が最も重要です。ターゲット設定が曖昧だと、得られるデータもぼやけたものになってしまいます。 

調査対象者を選定する際は、性別や年代といった基本属性（デモグラフィック属性）だけでなく、ライフスタイルや価値観、既存商品の使用頻度などの行動特性も考慮する必要があります。例えば、「競合商品Aを週に3回以上利用している20代女性」や「過去に自社商品を購入したことがあるが離反したユーザー」など、調査の目的に合わせて条件を絞り込みます。 

この絞り込みを行う工程を「スクリーニング」と呼びます。スクリーニング調査（予備調査）を丁寧に行い、適切な対象者を本調査（プロダクト評価）へ誘導することで、ノイズの少ない精度の高いデータを得ることができます。調査会社が保有する大規模なパネルを利用すれば、出現率の低いニッチなターゲットにもアプローチ可能です。 

 

必須の評価指標と質問項目の設計

プロダクト評価調査で設定すべき質問項目は、目的によって異なりますが、一般的に以下の指標を含めることが推奨されます。 

質問項目	内容
総合評価（全体満足度）	商品を全体としてどの程度評価するか。5段階や7段階評価で聞くのが一般的です。
属性別評価	味、香り、デザイン、使いやすさ、量など、個別の要素についての評価。「甘すぎる／甘くない」といった具体性を持たせます。
購入意向（Purchase Intent）	「この商品が発売されたら買いたいと思いますか？」という質問。トップボックス（「非常に買いたい」）の割合が重要視されます。
価格受容性（PSM分析など）	「いくらなら買いますか？」「いくら以上だと高いと感じますか？」など、価格に対する許容範囲を探ります。
独自性と好意度	他社製品と比べて新しいと感じるか、好きかどうか。
改善要望	自由記述形式で、気に入らなかった点や改善してほしい点を聞きます。

質問順序も重要で、まずは先入観のない状態での「第一印象（パッケージ評価など）」を聞き、その後に「使用後の評価」を聞くなど、ユーザーの体験フローに沿った設計が必要です。 

 

調査実施のフローと注意点

企画から分析までの標準的な流れ

プロダクト評価調査をスムーズに進めるためには、全体スケジュールと各工程の役割を事前に把握しておくことが重要です。
調査は単発の作業ではなく、企画・実査・分析・レポートまでが一連の流れとして設計されます。

一般的なプロダクト評価調査の実施フローは、以下の通りです。

調査フロー	内容
①調査企画・設計	課題の整理、調査手法の選定（HUTかCLTか）、対象者条件の定義、仮説の設定を行います。
②調査票作成・準備	具体的な質問項目の作成、テスト品の準備・発送手配（HUTの場合）や会場手配（CLTの場合）を行います。
③リクルーティング	スクリーニング調査を実施し、条件に合致する対象者を集めます。
④実査	対象者に商品を使用してもらい、アンケートに回答してもらいます。CLTの場合は当日の運営管理も含まれます。
⑤データ集計・分析	回収したデータをクリーニングし、単純集計やクロス集計を行います。
⑥レポート作成	結果をグラフや表にまとめ、当初の仮説に対する検証結果と示唆を導き出します。

 

調査会社に依頼する場合、企画からレポート納品までに要する期間は、通常1ヶ月〜1.5ヶ月程度が目安となります（調査手法やサンプル数、対象条件によって前後します）。

特に商品発売日や社内意思決定のスケジュールが決まっている場合は、結果を「いつ使いたいか」から逆算して調査計画を立てることが重要です。
余裕のないスケジュールは、設計精度や分析の深さに影響する可能性があるため注意しましょう。

 

調査結果を商品改善に活かすコツ

調査結果が出たら、単に「評価が高かった／低かった」で終わらせてはいけません。重要なのは「なぜその結果になったのか」を深掘りし、次のアクションに繋げることです。 

例えば、総合評価は高いものの「価格が高い」という意見が多い場合、商品の付加価値が十分に伝わっていない可能性があります。この場合、商品の仕様を変えるのではなく、パッケージの訴求コピーを変更して「価格に見合う価値」を強調するという対策が考えられます。 

また、属性別評価（味、香りなど）の相関分析を行い、「総合評価に最も影響を与えている要素（キードライバー）」を特定することも有効です。もし「香り」が総合満足度に強く影響しているなら、他の要素よりも優先して香りを改良することで、効率的に商品力をアップさせることができます。 

 

調査会社に依頼するメリット

品質の高いデータ収集と客観的分析

自社で簡易的にアンケートを行うことも可能ですが、本格的なプロダクト評価調査は専門の調査会社に依頼することをおすすめします。その最大の理由は「客観性」と「データ品質」です。 

社内や知人へのヒアリングでは、どうしても「良い評価をしてあげよう」というバイアスがかかりやすく、厳しい意見が出にくい傾向があります。調査会社を通じた一般モニターであれば、忖度のないフラットな意見を収集できます。 

また、調査会社は適切なサンプリング（対象者の抽出）のノウハウを持っており、統計的に信頼できるデータを確保できます。さらに、複雑な集計（多変量解析など）や、業界知見に基づいたレポート作成も任せられるため、担当者はデータ収集の手間を省き、意思決定や戦略立案に集中することができます。 

RJCリサーチでは、商品の特性に合わせた最適な調査設計の提案から、実査、分析までワンストップでサポート可能です。 

なお、公的な統計データや市場全体の動向については、総務省統計局や、日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA）などの情報を参照し、マクロな視点と自社調査のミクロな視点を組み合わせることも重要です。 

 

まとめ

プロダクト評価調査は、新商品開発やリニューアルの成功率を高めるための羅針盤となる重要なプロセスです。 

• 目的の明確化：受容性の確認か、改善点の発見か。 
• 手法の選択：自宅で使うHUTか、会場で使うCLTか、深掘りする定性調査か。 
• 適切な設計：ターゲット条件の精査と、購買意向を含む評価指標の設定。 
• プロの活用：客観性と精度を担保するために調査会社のリソースを活用する。 

これらを適切に組み合わせることで、市場に愛される商品作りが可能になります。 しかし、自社の商品にどの手法が最適なのか、質問項目をどう設計すればよいか迷うことも多いでしょう。 

市場調査の目的に合わせた最適な調査設計をご提案します。 まずは無料相談をご活用ください。

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よくある質問（FAQ）

Q プロダクト評価調査にかかる費用の相場はどのくらいですか？

 A 調査手法（HUT・CLT）、対象者数（サンプル数）、質問数、商品発送の有無などにより大きく変動します。一般的には数十万円から数百万円の幅があります。正確な見積もりには、調査の条件を整理して調査会社へ相談することをおすすめします。 

 

Q 調査期間はどのくらい見ておけばよいですか？

 A 企画開始からレポート納品まで、標準的には1ヶ月〜1.5ヶ月程度です。HUTの場合、対象者が商品を使用する期間（1週間など）が必要なため、その分期間が長くなります。CLTは実査期間が短いため、比較的早く結果が出せます。 

 

Q 最低何人くらいのモニターに調査すればよいですか？

 A 定量調査（HUT/CLT）の場合、統計的な信頼性を確保するためには、1セグメントあたり最低30〜100サンプル程度が推奨されます。全体傾向を見るだけなら100サンプル、性年代別などでクロス集計したい場合は300〜500サンプル以上あると安心です。 

 

Q 試作品がまだ完成していない段階でも調査できますか？

 A はい、可能です。試作品がない段階では「コンセプト評価調査」を行うのが一般的です。商品のアイデアや特徴をテキストや画像で提示し、その受容性を測ります。開発の方向性を定めるために有効です。